トップメッセージ

経済活動と社会価値創出を両立し
サステナブルな成長を目指します

  • 代表取締役社長 社長執行役員 十倉 雅和

住友化学は、約1世紀前、銅の製錬の際に生じる有毒な排出ガスから肥料を製造し、煙害という環境問題の克服と農産物の増産を図ることから誕生しました。以来、当社は、経済活動と社会価値の創出を両立させるCreating Shared Valueの考えを実践してきました。

「事業は自らを利するとともに、広く地域や社会を利するものでなければならない」という住友の事業精神を社員一人一人が実践し、経営トップのコミットメントの下、社員全員参加で、事業を通じたソリューションを提供していくために、「T・S・P」三位一体の考え方により、温暖化対策、環境負荷低減に資する当社グループの製品・技術をSumika Sustainable Solutionsとして認定する制度や、専用ウェブサイト上に自らのSDGsへの貢献に向けた決意を表明するプロジェクト「サステナブルツリー」の取り組みなども進めています。

当社は、サステナブルな社会を実現するさまざまな取り組みをより一層強化するため、2018年4月に「サステナビリティ推進委員会」を設置しました。この委員会において、当社グループのサステナビリティ推進活動を統合的に捉えるとともに、俯瞰的な検証を行うことで、SDGsなどの課題解決に向けた取り組みを加速させていきます。

住友化学グループは、今後も、化学の総合力で新たな価値創造に挑戦し、持続的な成長とサステナブルな社会の実現を目指します。

代表取締役社長 社長執行役員
十倉 雅和

  • トップのリーダーシップのもと(T:Top)、事業を通じて(S:Solutions)、全社員が参加(P:Participation)

副委員長
新沼 宏(取締役 専務執行役員)

総務部、法務部、CSR推進部、内部統制・監査部、人事部、大阪管理部、購買・物流 統括

5 ジェンダー平等を実現しよう 8 働きがいも経済成長も 16 平和と公正をすべての人に 17 パートナーシップで目標を達成しよう

当社グループの全員が、「仕事を通じたサステナビリティへの貢献」を常に意識し、SDGsによってさらに輝きを増した住友の事業精神を日々実践するよう、様々な仕組みづくりに取り組んでいきます。

委員
出口 敏久(代表取締役 副社長執行役員)

情報電子化学部門、有機EL事業化、デバイス開発センター統括、社長執行役員補佐(社長執行役員の指示により定められた新技術・新商品の開発等に係る業務)

8 働きがいも経済成長も 9 産業と技術革新の基盤をつくろう 11 住み続けられるまちづくりを 12 つくる責任つかう責任 17 パートナーシップで目標を達成しよう

情報電子化学部門は、持続可能な社会の実現に不可欠な革新ICT技術の発展に寄与する技術や材料を創出するとともにこれらの革新製品を世界に提供してまいります。また、研究・開発・生産・販売・管理に関わる全関係者が種々の社会問題の解決に貢献するべく業務に取り組んでまいります。

委員
野崎 邦夫(取締役 専務執行役員)

コーポレートコミュニケーション、企画、経営管理、IT推進、経理、財務 統括

7 エネルギーをみんなにそしてクリーンに 8 働きがいも経済成長も 9 産業と技術革新の基盤をつくろう 11 住み続けられるまちづくりを 16 平和と公正をすべての人に 17 パートナーシップで目標を達成しよう

超スマート社会を実現するため、事業活動を通じた新しい社会価値の創造に挑戦します。また、社会からの信用・信頼を第一に、各ステークホルダーへの適切な情報発信やコミュニケーションを通じて企業価値の向上を図っていきます。

委員
西本 麗(代表取締役 専務執行役員)

健康・農業関連事業部門 統括

2 飢餓をゼロに 3 すべての人に健康と福祉を 9 産業と技術革新の基盤をつくろう 12 つくる責任つかう責任 13 気候変動に具体的な対策を 17 パートナーシップで目標を達成しよう

健康・農業関連事業部門は、さまざまな技術を活かし事業活動を通じて世界の「食糧」「健康・衛生」「環境」問題の解決に貢献していきます。製造、販売、研究、間接部門の各部署の業務がSDGs達成に貢献するという自信と自負を持って、各人が日々の業務に取り組んでいきます。

委員
上田 博(取締役 専務執行役員)

技術・研究企画、生産技術、生産安全基盤センター、知的財産、レスポンシブルケア、工業化技術研究所、生物環境科学研究所、先端材料開発研究所、バイオサイエンス研究所 統括

2 飢餓をゼロに 3 すべての人に健康と福祉を 7 エネルギーをみんなにそしてクリーンに 9 産業と技術革新の基盤をつくろう 12 つくる責任つかう責任 13 気候変動に具体的な対策を

研究開発面では、サステナブルな社会の発展に役立つことを願い、価値創造への挑戦を加速します。また、生産活動面では、サステナビリティの観点から、より優れた技術を追求し、レスポンシブル・ケア活動による責任ある事業を推進し、今後も社会の期待に応え続けていきます。

委員
竹下 憲昭(代表取締役 専務執行役員)

ラービグ計画、石油化学部門 統括

7 エネルギーをみんなにそしてクリーンに 9 産業と技術革新の基盤をつくろう 12 つくる責任つかう責任

石油化学部門は、原材料の供給を通じて自動車・家電・食品など幅広い産業を支えています。これからも、製品・技術の開発から、製造、製品の使用~廃棄までのライフサイクルにわたる安全・安定操業の確保・環境保全に取り組み、持続可能な社会の発展に貢献していきます。

委員
岩田 圭一(代表取締役 専務執行役員)

エネルギー・機能材料部門 統括、有機EL事業化、デバイス開発センター 統括補佐

7 エネルギーをみんなにそしてクリーンに 8 働きがいも経済成長も 13 気候変動に具体的な対策を

エネルギー・機能材料部門は、環境・エネルギー分野の課題解決に貢献するさまざまな製品・技術を提供することで「持続可能な社会の発展」に積極的に寄与していきます。